企業トップやリーダーに向けたビジネス情報メディア「日経ビジネス（雑誌・電子版）」の特集コラムにSHIFTの人的資本に関わる取り組みをご紹介いただきました。

2023年3月期から、男女間の賃金格差や女性管理職比率、男性の育児休業取得率などを有価証券報告書に開示することが、多くの上場企業に対して義務づけられました。
しかし、企業や業界、業種によって人的資本情報の開示状況はさまざまなことが現状のようです。
これを受けて日経ビジネスが本特集を企画し、人的資本に対する取り組みや、情報開示に先進的、積極的な企業への調査が実施されました。

SHIFTでは、創業時より働く「ヒト」に重きを置き、自社の成長に先駆けた人的資本施策を実施。SHIFTにとって、人事は経営戦略に紐づいた重要なファクターです。
その必要性や義務化が叫ばれるようになった以前より、独自データを含む人的資本情報の開示を継続してきたからこその取り組み事例が、多くの企業様の参考となれるのであれば幸いです。

ぜひご覧ください。

＜掲載概要＞
■掲載媒体：日経ビジネス（雑誌・電子版）
■掲載日：2023年10月31日（火）号
■掲載記事：人への投資、どう説明する？

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